にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本 | 掲示板

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  バックナンバー
PR
宿の必需品
観光業界人インタビュー
特集
データ
注目トピックス
写真ニュース
08年9月分
08年8月分
08年7月分
08年6月分
08年5月分
08年4月分
08年3月分
08年2月分
08年1月分
2482号(08年9月6日発行)
2481号(08年8月30日発行)
2480号(08年8月23日発行)
WEB増刊号(08年8月16日発行)
2479号(08年8月09日発行)
2478号(08年8月02日発行)
2477号(08年7月26日発行)
2476号(08年7月19日発行)
2475号(08年7月12日発行)
2474号(08年7月5日発行)
2473号(08年6月28日発行)
2472号(08年6月21日発行)
2471号(08年6月14日発行)
2470号(08年6月7日発行)
2469号(08年5月31日発行)
2468号(08年5月24日発行)
2467号(08年5月17日発行)
WEB増刊号(08年5月10日発行)
2466号(08年5月3日発行)
2465号(08年4月26日発行)
2464号(08年4月19日発行)
2463号(08年4月12日発行)
2462号(08年4月5日発行)
WEB増刊号(08年3月29日発行)
2461号(08年3月22日発行)
2460号(08年3月15日発行)
2459号(08年3月8日発行)
2458号(08年3月1日発行)
2457号(08年2月23日発行)
2456号(08年2月16日発行)
2455号(08年2月9日発行)
2454号(08年2月2日発行)
2453号(08年1月26日発行)
WEB増刊号(08年1月19日発行)
2452号(08年1月12日発行)
2451号(08年1月5日発行)
2450号(08年1月1日発行)
2007年の写真ニュース
07年の観光pdf
07年12月分
07年11月分
07年10月分
07年9月分
07年8月分
07年7月分
07年6月分
07年5月分
07年4月分
07年3月分
07年2月分
07年1月分
2007年のニュース
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース

 

地域観光 ■第2446号《2007年11月24日(土)発行》  

洞爺湖サミットの成功を目指し、都内でレセプション 道民会議
代表者による鏡開き


 来年7月に開催される洞爺湖サミット(主要国首脳会議)を国内外に発信しようと、官民で組織する北海道洞爺湖サミット道民会議(会長=高橋はるみ・北海道知事)は16日、東京都港区の東京プリンスホテルで「北海道洞爺湖サミットの夕べ」と題したレセプションを開催した。サミット関係国の駐日大使、外国人記者、日本政府や経済界からの招待客を中心に約500人が出席。出席者らは、洞爺湖サミットの成功に向けた支援、協力を確認した。

 道民会議会長の高橋知事は「環境問題を主たるテーマとするサミットが、自然景観の素晴らしい北海道で開催されることは大変に光栄。道民会議を立ち上げ、オール道民で準備を進めている。おもてなしの心でサミットを成功させたい」とあいさつした。

 来賓として政界、経済界から5氏があいさつ。町村信孝内閣官房長官は「政府を挙げてサミットの成功に取り組む。受け入れ側も道民を挙げてお迎えいただきたい。千歳市の支笏湖畔では世界の高校生が参加するジュニアサミットも開催される。合わせて『ツインレイクサミット』とも称されているが、ともに成功へのご協力をお願いしたい」と述べた。

 冬柴鐵三国土交通・観光立国担当相は「政府の観光立国推進戦略会議では洞爺湖サミットを活用した観光振興や受け入れに関して提言を近くまとめる。国土交通省は、観光、環境の面から全力でサミットに取り組みたい」と語った。

 続いて鴨下一郎環境相、木村仁外務副大臣、日本経済団体連合会の御手洗冨士夫会長が、サミット成功への支援を強調、北海道の受け入れ関係者に期待の言葉を送った。

 福田康夫首相からは、「サミットを生かし、内外に北海道の魅力をアピールしてほしい。政府もそのための支援を惜しまない。本日の会をサミットの成功に向けて関係者が結束を深める契機にしてほしい」とのメッセージが寄せられた。

 ステージでは、サミットの成功を祈念して、鏡開きが行われたほか、ソーラン節が披露された。会場では北海道の観光や環境、文化に関するパネル展示、特産品の紹介も行われた。



静岡県、「コンベンションおもてなし大賞」の制度創設

 静岡県は、県内で開催された会議や見本市、スポーツイベントといったコンベンションやそのレセプションなどで静岡の観光資源などを生かした演出を行った主催者を表彰する制度を創設した。「静岡県コンベンションおもてなし大賞」の名称で、県知事賞などを贈る。「静岡県ならでは」の企画を促進し、県内外に紹介することでコンベンションの誘致件数を拡大する狙いがある。

 コンテスト形式で募集する。応募は主催者の自薦、参加者などの他薦など、いずれでも受け付ける。今回は、07年に開催された県外参加者50人以上のコンベンションが対象。主催者が県外の企業や団体でも構わない。今月20日に募集を開始、締め切りは来年1月21日。選考委員会で審査し、来年2月下旬に表彰式を行う。

 評価基準は、コンベンション(全体会、開会式など)、レセプション、エクスカーションなどで、(1)静岡県ならではのおもてなしの演出があり、独創性が発揮されている(2)他の見本となる(3)話題性がある──など。

 静岡県では、観光振興の一環でコンベンション誘致を重視。03年度からは、参加者の満足度調査を実施しており、その結果でも「静岡県ならではの食や土産品」に触れられたかどうかが、満足度を左右する重要な要因になっていることが分かっている。

 県産業部観光コンベンション室では「食や特産品を生かした静岡県ならではの優れた企画や演出を表彰し、県内外に紹介することで開催地としての魅力を広めていく。参加者の満足度向上につながる取り組みを促進したい」と話している。



チボリ公園が1月から新名称を公募

 倉敷チボリ公園(岡山市)を運営するチボリ・ジャパンはこのほど、デンマークのチボリ・インターナショナル社との契約解消で「チボリ」の名が使えなくなることを受け、来年1月から新名称の公募に踏み切ることを決めた。

 チボリの名称は08年末で使えなくなるが、「刊行物やパンフレットなどへの掲載については、09年3月末まで(倉敷チボリ公園の)名称使用が可能」という。

 しかし、新しいイメージを打ち出し、出直しを図るため、1月早々から新名称を公募することにした。「コンセプトはデンマークで、アンデルセンのイメージを全面に出したい」としている。

 また、09年1〜2月は閉園し、工事に着手。新名称に沿ったテーマパークとして3月にグランドオープンする計画だ。

 チボリ公園は、敷地面積約12ヘクタールに、花と緑と水辺をベースに野外劇場、多目的シアターなどの文化施設をはじめ、飲食物販施設、アトラクションなどを配置、都市型公園として97年7月に開園した。

 

「倉敷に来て!」と小町がアピール

 倉敷小町の戸澤加恵(29)さん=写真=や倉敷観光コンベンションビューローの岡浩二事務局長ら5人が15日、観光経済新聞社を表敬訪問し、倉敷市の観光をPRした。

 倉敷には年間約650万人の観光客が訪れており、うち美観地区には300万人以上が足を運ぶという。ただ「美観地区だけを見て帰る客が多く宿泊型観光地への脱皮が課題」と岡事務局長は言う。

 そのため、同地区の倉敷川沿いエリアをメーンに夜間景観照明を実施、観光客を夜遅くまで引き留め、宿泊に結びつけるなど工夫している。

 最近では3〜11月に運航している観光川舟「くらしき川舟流し」が人気という。現在は1隻での運航だが、来年に1隻増やし、観光客の利便性を図る計画だ。

 戸澤さんは「倉敷と言えば美観地区が有名ですが、ちょっと足を延ばせば瀬戸内海を一望できる鷲羽山や国産ジーンズ発祥の地児島など、見どころはいっぱい。ぜひ市内に泊まってゆっくりと見て回ってほしい」と笑顔でアピールした。

 

キャンペーンで会津地方への来訪が増加
 会津若松市によると、極上の会津プロジェクト協議会とJR東日本がタイアップし、7月1日から3カ月間実施したキャンペーンで、延べ326万3千人が会津地方を訪れ、前年同期と比べ7%増えた。

 主な観光施設の観光客入り込みをみると、同5.8%増の186万6千人となり、「特に鶴ケ城や飯盛山などは街中周遊バス『ハイカラさん』の増車などもあり、好調だった」と言う。温泉地では東山温泉が24.2%増の15万5200人と大幅な伸びを記録。

 一方、JRのびゅう商品については、開催期間が北東北デスティネーションキャンペーンと重なり微減となったが、個人・団体合わせて21万5千人を取り扱った。
▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
Yokoso!JAPAN
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ観光情報リンク集

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2008 The Tourism Economy News Company
All Rights Reserved